コグニティブ・コンピューティング
『IBMは今や人工知能(ワトソン)関連の売上が会社全体の41%を占める』との噂を聞いたのでチェックしてみました。 41%という数字はおそらく下記のスライドから来たのだと思います。 (上図はクリックすると大きくなります)
`大統領令’を通して見るトランプ政治のリアルと、日米関係
はじめに:American democracy トランプ・ショックは留まる処を知りません。トランプ氏は大統領に就任するや矢継ぎ早に大統領令(注)を発動、以ってこれまでの米国、そして国際関係における秩序の一変を期さんと
右脳インタビュー 西村繁樹 元防衛大学校防衛学教育学群戦略教育室教授
片岡: 今月のインタビューは西村繁樹さんです。本日は北方領土とオホーツク海の戦略的価値を中心にお伺いしたいと思います。宜しくお願い致します。 西村: まず、戦略核兵器を搭載した弾道ミサイル潜水艦について簡単にお話しま
‘Post-truth’ とPresident Donald Trump
はじめに:アメリカニズム 日本外国特派員クラブが発行する会員機関誌「Number 1 SHINBUN 」1月号は、1993年8月 18日、来日中のトランプ氏が(彼の訪日は、先の金融危機の際、支援をしてくれた日本やアジアの
中国外交 雑感
中国は従来から外交が巧みとみられてきた。ところが最近の中国外交部の動きは極めて強引な動きも有り、結果的に近隣諸国の中国離れを呼んでいる。日本のマスコミでも中国外交、失点続きといった記事が見られる。香港・台湾の場合、中国は
ネット経済が減速中国を下支え?通販やスマホ決済、タクシー配車サービスが活況
経済は何が弾みでアクティブに動き出すのか、読めないことが多い。ところが、国有企業改革の遅れによる過剰生産・過剰在庫などで、経済成長の減速が避けられないとみられていた中国で、意外にもインターネットを活用したネット経済の動き
女性が活躍できる社会を 目指して!
2017年1月19日講演資料
中国に厳しい米政権誕生で風雲急を告げる東アジア 偉大さ復活競う米国と中国、日本は何をすべきか
「偉大なアメリカの復活」VS「中華民族の偉大な復興」 世界中に「トランプ・ショック」を与えた「大統領らしくない」ドナルド・トランプ氏が大方の予想を覆して、世界で最も影響力のある超大国米国の次期大統領に選任された。 選挙期