インフィニティ株式会社代表取締役、日本興業銀行企業投資情報部副部長を経て、Ｊ.Ｐ.モルガン証券会社、メリルリンチ証券会社、リーマンブラザーズ証券会社にてマネージング・ダイレクター（投資銀行部門）を歴任

弁護士、米国弁護士、会計士、米国CPA

東京大学法学部卒。警視庁公安部長、警察庁長官官房審議官、警察庁長官官房総務審議官、警察大学校長、内閣官房内閣情報調査室長を歴任。現在、日本文化大学学長。

京都大学法学部卒。住友銀行（現 三井住友銀行）取締役ロンドン支店長、専務取締役、明光証券（現SMBC フレンド証券）代表取締役会長、医療経済研究・社会保険福祉協会　医療経済研究機構　副所長等を歴任。

プラットフォーム株式会社( 戦略検討フォーラム )代表取締役。

筑波大学医学群卒業。米国ジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生大学院疫学部修士課程修了（MPH[公衆衛生学修士号]）。米国CDC（疾病予防管理センター）、財団法人結核予防会に勤務後、厚生労働省入省。厚生労働省医系技官を経て、現在は綜友会医療研究所所長。医師、作家。

東京大学法学部卒業後、自治省入省。広島県副知事、総務省大臣官房審議官、選挙部長、総括審議官、自治財政局長、消防庁長官等を歴任後退官。現在、自治体衛星通信機構理事長。衆議院議員選挙区画定審議会会長代理。

東京大学理学部卒。日産自動車株式会社、フライシュマン ヒラード ジャパン株式会社を経て、2005年3月、エデルマン・ジャパン株式会社の設立に日本人トップ（デピュティ　マネージング　ディレクター）として参画。（現、株式会社アーサメジャープロ 代表取締役）。

早稲田大学第一商学部卒。1957年三菱商事中国総代表、常務、専務、副社長を歴任。またデンマーク王国よりナイト爵位を授与される。

京都大学法学部卒業後、通商産業省（現在の経済産業省）入省。細川総理秘書官、貿易局長、大臣官房長、通商政策局長、経済産業審議官、鳩山総理首席秘書官を歴任。現在、弁護士（ジョーンズ・デイ法律事務所）として活動。

野村證券入社。ノムラ・バンク・スイス・リミテッド社長、野村證券債券部長、金融市場部長、野村ホールディングス取締役・執行役副社長、野村證券執行役副会長等を歴任。2010年、駐ギリシャ共和国兼キプロス共和国特命全権大使着任。現在、UBS証券株式会社 特別顧問。

三菱商事株式会社油脂部部長代行、国際埠頭株式会社代表取締役社長等を歴任後、現在は、実践中學/高校 常任理事、丸全昭和運輸倉庫株式会社取締役、中央大学特別客員講師を務める。

海上自衛隊教育航空集団司令官、佐世保地方総監、海上幕僚長、統合幕僚会議議長を歴任。現在、財団法人　水交会　理事長、NPO法人「平和と安全ネットワーク」理事長。

松尾綜合法律事務所客員弁護士。東京大学法学部法学博士。上智大学法学部教授、ルーバン•カソリック大学法学部客員教授、ハーバード大学ロースクール客員教授など歴任。政府関係の役職としては中労委会長、内閣官房参与等。

三菱商事企画調査部長、参与、（株）三菱総合研究所常務取締役、顧問を経て青山学院大学非常勤講師、帝京大学経済学部教授、多摩大学大学院教授、同特任教授を歴任。現在、日本シンクタンク・アカデミー理事。

日本銀行那覇支店長、国際局次長、ニューヨーク駐在参事、業務局長、名古屋支店長、株式会社 格付投資情報センター　代表取締役社長、会長を歴任。現在、フューチャーアーキテクト株式会社 フューチャー経済・金融研究所長、取締役就任。。

元陸将。陸上自衛隊入隊後、外務省北米局安全保障課や大韓民国駐在武官等を経て、1993年、連隊長として地下鉄サリン事件の除染作戦を指揮。陸上幕僚監部調査部調査第2課長、情報本部画像部長、西部方面総監部幕僚長を歴任後、退官。ハーバード大学アジアセンター上級客員研究員を経て、現在はダイコー株式会社常務取締役。

公益社団法人会社役員育成機構（BDTI）代表理事、株式会社ジェイ・ティ・ピー代表取締役、国際大学大学院国際経営学研究科客員教授 。一橋大学非常勤講師。在日米国商工会議所（ACCJ）成長戦略タスクフォース座長。

同志社大学文学部文化史学科在学中、ユーラシア大陸を中心に世界60カ国ほどを旅する。卒業後、NHK 横浜放送局の記者として事件・政治・行政等を担当。英国イーストアングリア大学で紛争・ガバナンス・国際開発の修士号取得。在学中は移民支援の NGO に所属しながら、コソボでの難民支援団体や、国連（UNDP）駐日代表事務所でインターンシップに参加。駐パレスチナ日本国代表事務所で草の根・人間の安全保障無償資金協力外部委嘱員、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会プレスオペレーション部、外務省国際協力局中央アジア・コーカサス地方担当経済協力専門員等を経て、現在、在アラブ首長国連邦の機関にて調査・研究職に従事。

メディアオフィス「時代刺戟人」代表。早稲田大学大学院経済研究科卒業後、毎日新聞東京本社入社、主として経済部記者を務めたのち、ロイター編集長（日本語）に就任。その後、アジア開発銀行、農林漁業金融公庫（現日本政策金融公庫）、アジア開発銀行研究所、国会東京電力原発事故調査委員会（通称国会事故調）等のメディアコンサルタントを歴任。

大蔵省銀行局金融会社室長、主税局総務課主税企画官、財務省主計局次長、内閣府事務次官などを歴任。現在、第一生命経済研究所特別顧問。

非営利目的投資銀行家。住友銀行勤務後、Goldman Sachs（米本社）を経て、Roberts Mitani, LLC創業　同社 Founder / Managing Directorに就任。現在、東京大学　生産技術研究所長及び医科学研究所長のシニア・アドヴァイザーを務める。

防衛大学校卒業後、陸上自衛隊入隊。米国コロラド大学航空宇宙工学修士課程卒。陸上自衛隊の第８高射特科群長、北部方面総監部幕僚副長、第１高射特科団長、陸上幕僚監部防衛部長、第６師団長、陸上幕僚副長、東北方面総監等を経て、陸上自衛隊を退職（陸将）。現在、至誠館大学非常勤講師。月刊誌『正論』などに投稿多数。

防衛庁運用局長、人事教育局長、防衛庁長官官房長、防衛研究所所長、内閣官房副長官補(安全保障・危機管理担当)として、自衛隊イラク派遣を統括。現在、NPO法人国際地政学研究所理事長。

陸上自衛隊方面総監部防衛部長（伊丹）、師団司令部幕僚長（旭川）、副師団長（練馬）、陸自富士学校副校長、第五師団長を歴任後退官。NPO法人平和と安全ネットワーク理事

京都大学工学部機械工学科及び文学部中国哲学史学科を卒業後、陸上自衛隊に入隊。第1師団副師団長兼練馬駐屯地司令、陸上自衛隊小平学校副校長を経て退官。現在、岐阜女子大学客員教授、日本安全保障・危機管理学会顧問、国家生存戦略研究会会長等を務める。

東京財団政策研究ディレクター(外交・安全保障担当)兼上席研究員。
東北大学歯学部卒業後、ニューヨークのニュースクール大学で政治学修士課程修了。米CSIS（戦略国際問題研究所）上級研究員、三井物産戦略研究所主任研究員等を経て現職。現在、CSIS非常勤研究員、沖縄平和協力センター上席研究員を兼任。