戦争の要因は、利益と恐怖と名誉、今風に言い換えれば、経済的利害、力の優位、価値観ないし統治の正統性をめぐる対立である。だが、対立が必ず戦争につながるわけではない。そこには、戦争を制約する第４の要因がある。 欧州に国民国家

 マハンの良き理解者――ルーズベルト マハンの戦略理論がいくらアメリカにとって、価値あるものであっても、国策として採用されなければ、単なる「理論」として終わり、その著書「海上権力史論」も海軍大学校などの図書館の中で、古

猪飼氏は、2010年に出版した『病院の世紀の理論』（有斐閣）で、イギリス、アメリカ、日本の医療システムを比較しつつ、独創性の高い議論を展開し、医療が医学モデルから生活モデルに大きく転換されようとしていることを説いた。 猪

2016年1月から債券・債券投信についての税制が大幅に改正され、証券一体課税がようやく実現する。預金利子は含まれないので、金融取引一体課税とは言えないものの、証券取引についての税制が一本化されるのは画期的である。 個人投

武力紛争のシナリオを想定する場合、時期、場所、国際政治的な枠組みにある種の前提を置き、そのもとで生じうる紛争について、その主体と紛争の様相とレベルに応じて事態を分類する。その後、それぞれの事態ごとに、正面、時期、期間、戦

第14回の本コラム（P2P LendingとBanking　 2014年9月30日）で言及したUber（ウーバー）は、P2P（peer to peer、個人間）で、タクシーサービスを安価・迅速に提供できる仕組で、スマホの

東芝の粉飾決算事件を教訓として、もう一度、取締役の責任とは何かを考えてみたいと思います。「取締役は、違法行為が社内で行われないよう内部統制システムを構築すべき法律上の義務があるというべきである」という神戸製鋼所総会屋事件

マハンがこの本に込めた思い マハンが、この本を書いた目的や意図は何だったのだろうか。マハンは、「海上権力史論」の刊行に当たって、次のように書いている。 「海軍大学で海軍史の講義の依頼を受けた時、最近の技術的発展の著しい海