多くの日本人が死生観を表現してきた。日本人の死生観はさまざまである。必ずしも「死生観」と正面から題して記述されるわけではない。島薗進は死生観を生みだす様式として以下の5項目を挙げた（『死生観を読む』朝日新聞出版）。 1.

財務省によると「景気は緩やかに回復している」（16年1月27日の全国財務局長会議；詳しくは『こちら』）。 日銀も同じ判断です（16年1月28日の日銀支店長会議での黒田東彦総裁あいさつ；詳しくは『こちら』）。 しかし企業の

 インタビューの概要 「中国の香港明報という新聞から福山さんにインタビュー・録画したいとの電話がありました。応じますか」と、潮書房光人社の担当部長から昨年の７月半ばに電話があった。 その電話によれば、先方は、５月に上梓

２０１５年１２月１５日 目次 １．       高い資源時代の終焉（新たな「均衡点」価格の変化） ２．       ２．様々な仮説 ３．       今後の10大リスク（連動して複合リスクへと発展する恐れ） ４．    

１． 自然災害　－　特に地震/津波/噴火 首都圏/東海地震、富士山噴火は想定外から想定内リスクとして現実性が高まっているが、依然として日本企業の利益の源泉がその地域に集中している。その被害は阪神/東日本大震災とは比べ物に

ターミナルケアでの齟齬 『地域包括ケアの課題と未来』で、小野沢滋医師は、入院中の決定が本人と近親者に与える影響を書いた。人は誰でも人生の終末期に大きな病気で入院することになる。高齢になればなるほど、病気は治癒しにくくなる

年初早々から大波乱に見舞われた株式市場は、1月22日に至ってようやく急反発、1月末には半値戻しまで回復したものの、先行き不安は収まっていない。 日本のみならず、世界の株式市場、為替市場、原油市場の乱高下を実体経済が危機（

これまで、アメリカの戦略家マハン提督のシーパワーに着目した海軍戦略について説明し、引き続き、実は中国がマハンの海軍戦略の忠実な門徒として海軍を設計・拡張していることを説明してきた。しからば、習近平・中国共産党指導部は、こ