世界中を不安に陥れた新型コロナウイルス感染は、今年に入ってついに１０カ月に及ぶ。ここまで来ると、誰もが、この異常事態を「新常態」と受け止め、コロナ以前に戻ることはない、と思い始めた。そして、それに見合ったライフスタイル、

▼はじめに 今回、本文で取り上げます東條英機は、「日米戦争」を決意して以来、３年９カ月間の首相として、１９年２月から５カ月間は陸軍大臣と参謀総長を兼務して国家の舵取りと戦争を指導しました。 よって、その戦争責任を追及する

目次はじめに　　米大統領選 前夜　　　　　　　          —-P.2第1章　　前夜 その（１ ）-  D. Trump VS J. Biden  -– P.3１．トランプ氏の再選狙いの行動様式（１）‘

▼はじめに 　ようやく、「真珠湾攻撃」を振り返るところまで出来ました。「真珠湾攻撃」をはじめ、旧海軍が実施した各作戦を振り返り、我が国の戦争戦略に照らして適切だったかどうかを言及するのは、元陸上自衛官の私であっても正直、

▼はじめに 昭和２０年８月１４日、日本政府は、閣議で「ポツダム宣言」受諾を決定するとともに、重要機密文書の焼却を決定します。「ポツダム宣言」に「戦犯の処罰」が記述されていたので、「戦犯にかかわるような文書を全部焼いてしま

▼米国側からみた「日米戦争への道程」 今回のテーマに入る前に前回までの続きとして、米国側からみた「日米戦争への道程」について少し触れておきたいと思います。 「ベェノナ文書」で明らかになった米国の内部事情については、当時の

第二次世界大戦が終わって今年で75年になる。多くの日本兵が各地で戦い、その命を国に捧げたが、彼らの遺骨はいまだ約112万柱も未収容のままである。遺骨収集・慰霊顕彰は、自衛隊の士気にもかかわる課題なのだ。 遠洋航海で行う寄

▼御前会議（９月６日） 　９月６日の御前会議をもう少し詳しく振り返りますと、採択された「帝国国策遂行要領」は、①対米英蘭戦争を辞せざる決意のもとに１０月下旬を目途として戦争準備を整える。②これと並行して米英に対し外交手段