ファンドの解約凍結というと、恐らくは多くの人はリーマン破綻のほぼ1年前の出来事のことを思い出すのではないでしょうか。

2007年8月9日、フランスの銀行BNPパリバが傘下のファンドの解約凍結を発表、その影響で各通貨が暴落し、ドル円は約10円、ユーロ円は約15円、ポンド円は約20円、それぞれ1週間で下落しました。

今回は一昨日（7月4日）、英保険大手スタンダード・ライフ（SL.L）傘下のスタンダード・ライフ・インベストメンツが規模29億ポンドの不動産ファンドの解約を停止。

そして5日、英保険大手アヴィヴァ（AV.L）傘下のアヴィヴァ・インベスターズは、総額18億ポンドの規模を持つ不動産投資信託（ＲＥＩＴ）の解約を停止。

さらに5日午後には、英生保プルーデンシャル（PRU.L）傘下Ｍ＆Ｇインベストメンツが運用する44億ポンド規模のプロパティー・ポートフォリオも解約を停止。

2007年の時のように、これは危機の序章なのか・・。

あるいは2007年とは違って、これは一過性なのか・・。

誰もが悩ましく思うところです。

そんな中でドイツ銀行の株価が下げ止りません。

下図は過去20年間の株価チャートですが、現在最安値を更新中。

マーケットでは「ドイツ銀行が次のリーマンショックを始めることになるかもしれない」といったセンセーショナルな記事も出始めました（『こちら』）。